ベネッセグループのサステナビリティでは企業理念「Benesse=よく生きる」を社員一人ひとりが実践し、人、地域、社会、そして未来へと拡げることをビジョンに掲げています。
サステナビリティ活動においては、理念と収益を両立させ、社会・環境・経済の側面からバランスの取れた事業活動を展開しながら、私たちのステークホルダーを取り巻く社会課題の解決に取り組んでいます。
| ステークホルダー | エンゲージメントの取り組み |
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| 顧客 |
お客さまとの適切なコミュニケーションを通して、お客さまの今と未来の課題解決につながるサービスを継続的に創出してまいります。 【取り組み例】
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| 社員 |
社員とのコミュニケ―ションを通して、公正で活気に満ちた職場を作ります。 【取り組み例】 |
| 取引先・ パートナー |
ともに価値を生み出す大切なパートナーと考え、信頼関係に基づいた適切な関係を保ちます。 【取り組み例】 |
| 地域・社会 |
事業を通した雇用を地域に創出するとともに、その地域に暮らす人々と、学びや文化・アートなどを通じて新しい価値を生み出し、豊かな社会を実現します。 【取り組み例】 |
| 株主・投資家 |
株主・投資家の皆さまから永きにわたって信頼していただけるよう、成長し進化し続けます。 【取り組み例】
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ベネッセでは、サステナビリティ経営を推進するにあたり、さまざまなステークホルダーとの対話を行い、外部からの意見を傾聴した事業活動を実践することが重要と考えています。そのため、サステナビリティ課題について社外有識者・利害関係者などと双方向に対話する場として、継続的にステークホルダーダイアログを開催しています。
●2023年6月、子どもの貧困・教育格差を解決するため、経済困窮世帯の子どもたちへの支援活動を行っている公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン代表今井 悠介氏に、ベネッセの教育事業を通じた社会課題の解決についてご意見をいただきました。ダイアログでは今井氏とベネッセホールディングス常務執行役員であり、サステナビリティ推進委員会委員長の岡田（当時）が教育格差、子どもや教員を取り巻く現状の課題と支援、NPOとの連携などについて対話し、いただいたご意見をマテリアリティの見直しのプロセスなどに反映しています。
●2023年6月、シブサワ・アンド・カンパニー(株)の代表取締役であり国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）議長特別顧問も務める澁澤健氏とベネッセグループにおける社会課題解決への期待について、ベネッセホールディングス常務執行役員であり、サステナビリティ推進委員会委員長の岡田（当時）との対話を行いました。澁澤氏からは人的資本の重要性やダイバーシティ、目標から活動、結果までの示し方などのご意見をいただき、いただいたご意見をマテリアリティの見直し、今後の情報開示内容の検討プロセスなどに反映しています。
●日経BP社が発行するESG経営誌「日経ESG」発行人である酒井耕一氏とベネッセホールディングス社長 CEOの小林仁が、「顧客価値」「経済価値」「社会価値」の3つの価値を創出・循環させる価値創造モデルを構築し、事業を通じて基本理念の「Benesse（よく生きる）」を実現していくというベネッセホールディングスの目指す姿とその変革について対談いたしました。
●教材・玩具などを扱う中国の生産工場の経営者を集め、人権課題や環境配慮などを含めた生産現場での健全なサプライチェーン構築の重要性について説明し、意見交換を行いました。また、国内の印刷・製本会社や工場とは定例会を持ち、定期的に意見交換を行っています。これらのステークホルダーエンゲージメントを通じて、改善すべき点が見つかった場合には、協働して改善を進めています。
多くのステークホルダーに支えられて実施しているベネッセグループの事業を通じた社会課題の解決は、社会活動を推進する3つの財団のミッションと通じるものです。
「未来を担う子どもたちの学び支援」「教育・文化・芸術を中心としたよい地域づくり支援」などを通じて、社会課題の解決を目指す財団への支援により、社会課題の解決を目指しています。
最終更新日：2024年06月27日